おはようございます！！
昨日まで米国ETFのすばらしさを語ってきましたが、なぜ国内ETF（東証上場）で投資しないのか疑問に思った人もいると思います。そこで今日はなぜマハトマが国内ETFをスルーして米国ETFを買い付けているのかを語ります。
今回の前提として、私は国内ETFに全く詳しくありません。誤りもあるかと思いますので、見つけた場合はご指摘いただけるとありがたいです。
それではどうぞ！！
国内ETFはまだまだ発展途上
ETFは低コストで間に証券会社等が入らないため、金融機関にとって全く美味しい商品ではありません。そのため、（金融機関にとって旨みのある）ぼったくり投資信託のようにコストをかけて宣伝することはありません。
これまでETFなんて聞いたことない人も多いのではないでしょうか？私も2018年に入るくらいまで存在を知りませんでした。国内ETFは知名度がそもそも無いのです。知名度が無いから資金を集めるのに苦戦しているように見えます。
ここ最近こそ、投資信託のように良い商品が出始めたり、投資環境が整えられつつありますが、米国ETFと比べるとまだまだ発展途上としか言えません。大金を投じるメインの資産先とするには心許ないと思います。
ラインアップが少ない
SBI証券で買付けられる国内ETFのラインナップ数は、たったの245銘柄です。しかも、TOPIX連動や日本国債連動や米国株連動など全商品でです。少ないとしか言いようが無いです。
純資産額が小さいETFが多く、繰上償還のリスクもある
国内ETFは知名度が低いため、資金を集めるのに苦労しているETFが多いようです（出来高の低さから想像できる）。あまりに純資産額が小さい（50億円以下？）と、繰上償還（運用を強制的に終了して資金が払い戻される）のリスクが出てきます。私はそんなETFには投資したくないですww。
出来高（流動性）が低い商品が多い
出来高とは、1日で取引される株数のことです。出来高が高いほど1日で大量の資金が動くので資金の流動性が高くなります。出来高が高いETFは総じて、純資産額も大きいETFだったりします。
出来高が低いと、買付の指示を出しても約定（実際の買付け完了）までに時間がかかったり（ひどい場合だと約定できない）、指定した金額で売買できなかったりと取引にかなり支障が出ます。そのため、ETFでは出来高が最も大事なファクターだと私は思います（信託報酬より重要かも）。
下の図はSBI証券から引用した国内ETFの商品ラインナップの一覧です。赤四角の上が1日の売買金額、下が出来高です。
2554は出来高130に売買金額が13.2万円／日です。仮にこの商品を10万円分買付けようとしたら大ごとで、株価は暴騰するだろうし、そもそも1日で全て約定できない気がしますwww。
1557は個人投資家の中でかなりメジャーなETFです。泣く子も黙るSPY（純資産額29兆円、世界最大のETF）の東証版です。1557ですら、出来高10000強、売買金額3.65億円／日で、流動性は高くも低くも無いと言ったところでしょうか。
投資信託より信託報酬が高い商品が多い
上図の緑で囲った部分が信託報酬です。国内ETFは競争が無いのか、本来コストで勝てるべき投資信託に信託報酬で負けてしまっています。
米国S&P500に連動する投資信託の信託報酬は0.1％を切っています。一方、1655（信託報酬0.15％）については信託報酬の逆転現象が起きてしまっています。ちなみに、同インデックスの米国ETF（VOO）の信託報酬は0.03％です。
外国籍ETF（の東証版）は外国ETF同様に二重課税問題が発生
外国籍のETF（上の例だと1557）は外国ETFと同様に、分配金や売却益について、現地の税金（米国は10％）を引かれた後、日本で20％の税金を引かれます。二重課税問題がここでも発生するわけです。日本で投資しても米国で投資しても二重課税であれば、わざわざ国内ETFを買い付ける必要性は無いですよね。
ただし、今年より国内ETFで二重課税調整制度が始まりました。外国で取られた分の税金を差し引いた後に日本で課税されます。商品ラインナップはまだ不明（残念ながら1557は対象外とのこと）ですが、本格的に運用されると、国内ETFの優位性を強調できるかもしれません。少なくとも米国ETFより税制上有利になります。
二重課税問題についてはこちらの記事を参照してください。
結論：国内ETFメインで投資するには時期早尚
最後に私が国内ETFをスルーしている理由を箇条書きにして〆ます。
私は国内ETFがダメだと言っているのではく、今国内ETFをメインの投資先にするには時期早尚だと言いたいです。サブで投資する分には良いでしょう。
色々理由を上げましたが、やはり一番のネックは出来高（流動性）の低さです。
- 国内ETFは知名度が低く、資金の収集に苦戦している商品が多い
- 純資産額が小さく、繰上償還されているETFが多い
- 国内ETFは商品ラインナップが少ない
- 出来高（流動性）が総じて低く、取引に支障が出る恐れ大
- 信託報酬が米国ETFや投資信託より高い
- 外国籍のETF（の東証版）は米国ETF同様二重課税問題が付いてくる
ただし、国内ETFの一部商品では、二重課税調整制度により米国ETFへの投資より税制上有利になる部分が出てくるかもしれません。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
