マハトマのあげあげマネーリテラシー

楽しく賢く生きるためのお金の知識(節約や投資など)を紹介します。

個人金融資産が5000万円到達!!

 こんにちは!2025年も残りわずかとなりましたが、いかがお過ごしでしょうか。今日は、ついに1つの目標にしていた個人資産5000万円を達成したので、その記念記事を公開します。

 あとは以前下の記事で公開した金融資産の階層についてのお話もしようと思います。野村総研の元データが更新されたことでアッパーマス層(純金融資産3000~5000万円)の世帯以外は世帯数と保有資産額の両方が大幅に増えています。要するに資産格差が拡大しているとのことです。詳しくは野村総研の記事にあるので、興味があれば読んでみてください。

 前書いた記事はこちら。

www.mrsmahatoma.com

 外部リンク・・・野村総合研究所、日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計 | ニュースリリース | 野村総合研究所(NRI)

 それではどうぞ!

マハトマ個人の金融資産が5000万円を突破しました

2025年12月27日に金融資産が5000万円に到達!!

 私の個人資産は、2023年6月に3000万円、2024年6月に4000万円を突破し、5000万円はその1年半後に達成したことになります。産休・育休による収入減少やトランプショックなどあり資産の増加速度は下がりましたが、ようやく達成してくれたなと思います。感慨深いです。

日本の富裕層以上は全世帯の3%で、8割弱がマス層

 2023年のデータによると、日本の富裕層以上(純金融資産1億円以上)の世帯数は165.3万世帯で全体(5,570.4万世帯)の約3.0%を占めています。2019年から富裕層以上の世帯数は30万以上ふえているのですね。比率も2.5→3.0%に上昇しています。富裕層以上の純金融資産保有額は469兆円で、全体(1,795兆円)の約26%です。こちらの比率も21→26%に上昇していますね。3%の世帯が日本の25%以上の富を保有しています。

 一方、いわゆる一般人であるマス層(純金融資産3000万円未満)の世帯数は4,424.7万世帯と全体の約79%を占め、純金融資産保有額の合計は711兆円と全体の約40%を占めています。マス層は世帯数と保有額は増えていますが、比率は2019年とほぼ同じですね。日本人の8割弱の世帯で、4割強の資産しか保有していないってことですね。

純金融資産保有額とは?

 純金融資産保有額とは、預貯金や株式、債券や投資信託、生命保険や年金保険など、世帯で保有する金融資産の合計額から負債を差し引いた額のことです。注意点としては、野村総研の定義では不動産は純金融資産に含まないため、高額な不動産を保有していても、マス層と分類されることにはなり得ます。

純金融資産保有額の階層(マーケットの分類)とは?

 上で少し述べましたが、世帯の純金融資産保有額により、5つの階層に分けられています。資産額が多い方から、超富裕層(5億円以上)、富裕層(1~5億円未満)、純富裕層(5000万~1億円未満)、アッパーマス層(3000~5000万円未満)、マス層(3000万円未満)と定義されています。上書いた富裕層以上とは、超富裕層と富裕層を指します。

 下図は野村證券のWebから引用した、マーケット分類の図と各階層後毎の資産額と世帯数のデータです。

 等分割のピラミッド型に図示されていますが、実際は世帯数ではマス層が極端に多く、保有資産額では富裕層と準富裕層がほぼ同じでアッパーマス層が凹んでいるといういびつな形です。

 表からは上にも書いたように、アッパーマス層以外の世帯数と保有資産額が増加していることがわかります。元々アッパーマス層だった世帯が準富裕層に上がるかマス層に落ちるかしたということでしょう。つまり経済格差が開いていることがわかるのです。

マハトマの純金融資産推移

 野村総研の所謂金持ちピラミッドは世帯別で見るのですが、マハトマ一家は準富裕層になり(純金融資産額8800万円ほど)、準富裕層は全世帯の7%強になります。その中でマハトマ個人の純金融資産は5000万円に到達しました。下のグラフは私の純金融資産の推移になります。

 赤が株式(現物)やETFになりますが、ものすごい勢いで増えています。逆に青の現金はどんどん減っています。もう少し現金を厚くしておいた方がよいかもですね。

まとめ

 マハトマは2025年12月27日に純金融資産が5000万円に到達し、当面の目標を達成しました。といいつつも、 これまでの生活を変えるつもりは全くなく、程よい節約と余剰資金での投資を続けるつもりです。

 2023年の野村総研の金持ちピラミッドでは、アッパーマス層のみが世帯数と保有資産額を減らすという経済格差が拡大していることが数字で示されました。

 今日も最後まで読んでいたただき、ありがとうございました。