おはようございます!!
今日は企業型確定拠出年金(以下DC年金)について解説します。いろいろな投資商品を選べる個人型確定拠出年金(iDeCo)に対し、DC年金は商品選択の幅が少ないのが一般的です。
この記事を読めばDC年金での銘柄選定法がわかります。
それではどうぞ!!
企業型確定拠出年金(DC年金)とは?
簡単に説明すると、DC年金とは企業が退職金の一部を拠出してくれ、加入者本人が年金の一部として運用する制度です。そのため運用責任は加入者本人になります。キチンと運用すれば、国民年金と厚生年金に合わせて年金の3本柱になります。逆に運用しなければ老後資金が心許ないことになりかねません。また、転職先に年金を持ち運べるというメリットもあります。
以前は企業型確定給付年金(以下DB年金)が多かったとそうです。DB年金とは読んで字の通り、企業が運用してくれて年金として決まった額が給付される制度です。DB年金は企業側にとってとても負担が大きいシステムです。年金の運用責任から逃れられるため、DC年金を導入する企業は増加傾向にあります。
DC年金については、個人型確定拠出年金(iDeCo)と同様、拠出金分が非課税になる上、運用益も非課税、さらに拠出金額に応じて節税できるという、ものすごく優遇された制度です。その代わり、掛金は原則60歳までは引き出せません。資金が長期間拘束されるのは大きなデメリットです。
マハトマのDC年金の運用額を紹介
それでは、私のDC年金の運用額を紹介しましょう。先週から株価が下げていることを考えるとなかなかの運用成績じゃないでしょうか。
運用は2008年4月より開始していますが、トータルリターンは+31.7%です。運用商品については後述します。
DC年金の商品ラインナップは会社により違う
DC年金の商品ラインアップは一昔前の商品ばかりです。米国株や全世界株にで運用できる、SBI証券や楽天証券でiDeCoができる人が羨ましいですwww。
会社により商品ラインアップは違いますが、基本的には円定期預金、保険、投資信託の3種類です。
下に私の会社のDC年金商品ラインアップを出します。
40代までは株式の投資信託だけで運用してOK!
DC年金はお金を拠出するだけでも節税効果がありお得ではありますが、自分の老後資金になるお金なので、しっかりリスクを取って運用したいものです。
私個人的には出口が見え始める50代になるまでは、株式の投資信託のみでの運用が良いと思います。定期預金と保険と投資信託(株式)のパフォーマンス差についは言うまでもありません。50代に入ったら定期預金を一定割合組み込むなど検討したら良いと思います。
定期預金と株式運用のパフォーマンス差についてはこの記事を参照してください。
銘柄選定時(投資信託)のチェックポイント3つ
ここからは、実際にどういう視点で銘柄を選定するかを解説します。
これまで私のブログを読んで頂いた方は、もう分かるかもしれません。ここまでで正解が導き出せた方はもうぼったくりのゴミ商品は掴まれないと思います。
答えは外国株式の投資信託になります。この答えがわからなかった方は、最後までお付き合いください。
インデックス(パッシブ)運用であること
商品はインデックス運用(パッシブ型)を選びましょう。
アクティブ型はインデックスファンドより高い利回りを目標として運用するとカッコいいことを謳っています。ですが、実際はアクティブファンド自らの手数料の高さ故、ほとんどがインデックスファンドに勝てません。悲しいwww。
ベンチマーク(インデックス)はMSCIコクサイ一択
DC年金においては、米国株や世界株式のインデックスに連動する投資信託なんてシャレた商品は置いていないと思います。MSCIコクサイに連動する投資信託なら、DC年金でもラインナップされているのではないでしょうか?実質的に、DC年金ではMSCIコクサイ連動のインデックスファンド一択になります。
インデックスについてはこちらの記事を参照してください。
信託報酬と信託財産留保額はできるだけ低い商品に
MSCIコクサイに連動するにインデックスファンドの時点で1~2商品しか残っていないと思います。ダメ押しで信託報酬と信託財産留保額を確認します。
私が選んだ商品は、信託報酬0.275%、信託財産留保額は0.2%です。本当はもっと良い商品(信託報酬0.1%くらい、信託財産留保額なし)を置いてほしいですが、十分許容範囲内です。
信託報酬は投資信託を保有するだけで毎年かかるコストのため、高い(インデックスファンドで0.5%以上)商品は避けましょう。信託財産留保額はない方が良いですが、解約時にのみかかる金額なので、信託報酬の低さを優先して選定しましょう。
まとめ
ここで企業型確定拠出年金(DC年金)の銘柄選定方法について箇条書きでまとめて〆ます。
- DC年金の商品ラインナップは会社により違う
- 基本的な商品の種類は、円定期預金、保険、投資信託の3種類
- 少なくとも40代のうちまでは、株式の投資信託のみで運用すればよい
- 投資信託はMSCIコクサイに連動するインデックスファンド一択
- 信託報酬と信託財産留保額はできるだけ低い商品を選定
最後まで読んでいただきありがとうございました。